変化を嫌う会社との付き合い方｜会社員が取るべき対策と保守的な理由

2025年3月19日2026年4月13日

組織は個人と同様、変化と新陳代謝により成長しますが、日本の多くの会社は変化を嫌う傾向にあります。

本記事では、「変化を嫌う会社との付き合い方」をテーマとし、会社員が取るべき対策と保守的な理由を解説します。

変化を嫌う会社とは

会社組織では、経営者・管理職・社員それぞれの立場ごとに役割が明確に分かれています。

「経営者」が組織のビジョンを共有し方向性を定め、「管理職」がチームの数値目標に責任を持ち、「社員」が自身の役割を現場で果たしていきます。

個々の役割を果たしていない組織は自然淘汰されるのが常ですが、日本社会は企業の新陳代謝が低い傾向にあり、存続できてしまう実態があります。

OECDの対日経済審査では、「日本企業は入れ替わりが少なく、スタートアップ成長が低い」と記しています。

例えば2020年のVC投資額の対GDP比は、日本25%未満・米国90%・EU67%であり、日本は他国と比べ非常に低くなります。

VC（ベンチャーキャピタル）とは、高い成長性が見込まれる未上場の新興企業（スタートアップ）に対し、将来的な上場（IPO）や売却（M&A）による株式売却益（キャピタルゲイン）を目的として、資金提供や経営支援を行う投資機関です。返済義務のない株式出資で、リスクを取りながら企業の成長をサポートします。

また日本の時価総額上位300社のうち、1960年代以降に生まれた企業は29%と、米国の79%を大きく下回ります。

このように、日本は新規参入や事業転換をする企業より、既存企業の温存が起きやすい構造にあります。

日本は未だ多くの企業が、終身雇用・年功序列制度を採用しています。

日本人は個人主義指数が低く、長期的志向を持ち、不確実性を嫌う特徴があるため、チーム内での調和や相互支援を得意としています。

終身雇用・年功序列制度を採用する会社は、年齢に応じた処遇を与えることで、会社への帰属意識や安心感を高め、日本人の得意とするチームワークや協調を促進しているのです。

このような忠誠心や協調性を重視する環境では、企業間競争により生まれる変化と新陳代謝が起こりづらく、結果として現状維持に徹している会社が多くなっているのが実情です。

変化を嫌う会社を変える処方薬は、「業績の悪化」です。

現状維持が難しい状況に立てば、組織は必然と変化を迫られます。

しかし、自身の役割を果たしていない（現場を知らない）経営者は、現場を知る社員へ改善を丸投げし、結果的に優秀な社員から組織を離脱・更なる経営不振に陥るのが実態です。

過去にV字回復を遂げた企業の多くは、経営不振を招いた経営者の入れ替わりが起きています。

日本航空株式会社（JAL）
- 経営破綻後、稲盛和夫氏を会長に迎え「アメーバ経営」を導入。社員一人ひとりが経営に参加し、収支管理を可視化することで、わずか6年で業績を急回復させました。
レゴ（LEGO）
- 業績不振の後、ヨアン・ヴィー・クヌッドストープ氏（現ブランドグループ会長）がCEOに就任し、原点に立ち帰りレゴらしさを取り戻すことに注力。業績をV字回復させました。
ユニバーサル・スタジオ・ジャパン（USJ）
- 開業後の業績不振により、森岡毅氏がチーフ・マーケティング・オフィサー（CMO）として就任。数々のマーケティング戦略を展開し、V字回復を遂げました。